リスティング広告をはじめとしたインターネット広告の市場規模とは

インターネット広告を活用して、急激に業績を伸ばしたという企業も今の時代では少なくはありません。
影響力が強いことからインターネット広告市場は年々拡大を続けています。

2017年の日本のインターネット広告費用はなんと1兆2,206億円と前年に比べ1,828億円も増加しています。
なんとこれは全体の広告費の4分の1にあたります。

さらにマスメディア4媒体においてもインターネット化、デジタル化の取り組みが進められています。

• 新聞
  新聞各社によるデジタル施策の取り組みが急速に進む中、PMP（プライベート・マーケットプレイス）などの運用領域や、コンテンツマーケティングの新聞社扱い案件が伸長した。また、デジタルと連動した紙面企画をはじめ、他媒体との協働も加速している。
• 雑誌
  前年に続き、出版社によるデジタルメディアのローンチが活発化。電子雑誌での広告事業が開始されるなど、出版コンテンツとデジタルメディアの協業が急速に深化している。
• ラジオ
   「radiko.jp（ラジコ）」は、認知の向上とともにプレミアム会員数が堅調に増加。2017年にラジコ搭載のスマートスピーカーが発売されたことに伴い、利用者が増加しており、今後も接触者数の増加が期待される。
• テレビ
  キャッチアップ広告をはじめ動画配信型広告が増加するなど、「テレビ×デジタル」の取り組みが加速している。

(引用：電通 http://www.dentsu.co.jp/news/release/2018/0222-009476.html)

インターネット広告は年々存在感を増しています。
2017年時点では、新聞、雑誌、ラジオの3媒体の広告費用を合算してもインターネット広告には到底及ばないほどになっています。

長年の広告費用の中で、一番費用が使われている広告はテレビCMです。なんとインターネット広告はそのテレビCMの費用を超える兆しを見せているのです。

インターネット広告の費用は2015年から急激に右肩上がりとなっており、この勢いのままでいくとあと数年後にはテレビCMの広告費用を追い越すこととなるでしょう。

2011年頃から、YouTubeのインストリーム広告をはじめとした、動画広告が登場しました。
動画広告は大きく分けると以下の3種類があります。

・インストリーム動画広告
・インバナー動画広告
・インリード動画広告

「インストリーム動画広告」は、YouTubeの動画サイトで配信される広告で、バナー広告よりも大画面で表示することができます。その中でも、ユーザーが視聴する動画コンテンツの前に再生されるタイプの広告を「プリロール動画広告(プレロール動画広告)」と呼びます。インストリーム動画広告はクリックすることで簡単にHPや商品サイトに誘導することができるので、顧客の流入や商品、サービスのユーザーの獲得に繋がりやすいという点が魅力です。そして、現在利用されている動画広告の約7割がインストリーム動画広告だと言われています。そのため、今度もメインの動画広告配信方法として活躍が見込まれています。

「インバナー動画広告」は、バナーの枠に配信されるタイプの動画広告で、最近ではカーソルを合わせると拡大表示され、動画が流れるというインパクトの強いものも見られます。インバナー広告は動画サイト以外の広告枠にも表示することができるため、普段あまり動画を視聴しない層にもアプローチをすることができるのが強みです。

「インリード動画広告」は、この3種類の中では最も新しい動画の広告フォーマットとなります。ユーザーがWEBページをスクロールして動画広告が画面に表示されたら動画が自動再生されるという仕様のタイプの動画広告となります。メインコンテンツの中にあることが条件となり、単にスクロールして表示される場合は「インスクロール広告」と呼ばれます。インバナー動画広告と違う点は、画面内に正しく表示されたときだけ再生されるため、より効率的な訴求をすることが可能です。

そんな動画広告はどんどんと拡大を続けています。近年はスマートフォンの普及に伴って、動画をいつでもどこでも見られる時代となりました。そのため、多くの企業が動画広告を打ち出しています。
動画広告が急激に成長している背景には、テレビCMの影響力が減少しているという要因が挙げられます。テレビを視聴している人の割合は年々減少している傾向にあり、特に若い年代は休日であってもテレビを見る割合が高まりません。
テレビCMではなかなかアプローチができないという現状があり、だからこそ視聴しているユーザーの多い動画広告が現代では重宝されているのです。