インフルエンサーマーケティングで失敗した理由

インフルエンサーマーケティングはここ数年で目覚ましい成果により、成熟してきました。そこでインフルエンサーたちがより厳格で長期に渡る契約を結ぶことが増えてきています。

そのことによって、今までのマーケティング活動での失敗やしくじりをより明確にする必要があります。インフルエンサーひとりひとりの自覚と、また企業側の厳しい目が今後インフルエンサーマーケティングを行っていくうえで必要となってくることでしょう。では、ここで2018年に起こったインフルエンサーマーケティングの失敗の事例をご紹介します。

2018年1月1日にYouTubeのインフルエンサーであるローガン・ポール氏が上げた動画が審議をよびました。動画は「We found a dead body in the Japanese Suicide Forest(日本の樹海で死体を見つけた)」。死体の横にポール氏が立った姿を映した内容となっています。後に消去されましたが、600万回以上再生された後のことで、世間ではすでに激しく非難されました。

以前からYouTubeのブランドセーフティ問題でインフルエンサーマーケティングビジネスの面では疑いの目がむけられていましたが、今回のローガン氏の件でさらに疑問を抱かれています。

ポール氏もこの件を機にスポンサーを失い、中止になったプロジェクトも多く存在しています。ただ1800万人の登録者数を誇る人気のあるYoutuberであるポール氏は2018年も1450万ドル、日本円にして約15億円稼いでいます。2018年もっとも稼いだYoutuberランキングでは第10位に選ばれいます。

we want to thank all of the brave influencers who have donated completely unrelated thirst traps to the victims of the california wildfires pic.twitter.com/3H76x4QtxT

— Like and Subscribe (@likeandsub) November 14, 2018

カルフォルニア州で2018年11月におきた山火事。東京23区相当が焼失する大規模な山火事となりました。その火事について心配や冥福を祈る内容とともに自身のプロフィールや写真、またブランドへ宣伝など自己をアピールするインフルエンサーが複数存在しました。火事に関連する場所やハッシュタグを混ぜた投稿をしながら、被害とはまったく関係内容を書き自己アピールに利用したことによって、フォロワーまた投稿の存在を知った人またフォロワーまでもが嫌悪感を示しました。

インフルエンサーマーケティングを行ううえで、今後最新の注意を払うべき契約内容と責任義務です。今回のこの事件は、その前例となるでしょう。

Snapchatで有名なスナップ社の代理人を務めるPRコンサルティングが2018年10月末日に、スペクタクル(メガネ型カメラ)のインフルエンサーキャンペーンで、ルカ・サバト氏を訴えました。

Instagramで150万人以上のフォロワーを持つインフルエンサーのサバト氏。ミラノとパリのファッションウィーク期間中に、インスタグラムの最低4回以上の投稿とスナップ社のスペクタクルを着用することで6万ドル(約650万円)を受けとることになっていました。また4万5000ドル(約487万円)を前金で支払ってしたにも関わらず、サバト氏は約束を果たしませんでした。

サバト氏は訴えられたことにより信用が傷つく結果となりましたが、この訴訟によりInstagramのストーリー上で、Snapchatのインフルエンサーキャンペーンを行っていた事実が明らかになりました。Instagramのストーリーは、Snapchatの同名の機能を真似てできたものであり、それを利用したキャンペーンを行っていたスナップ社も名前が傷つく形となりました。

Youtuberの祭典「ビドコン」を大嫌いだと公言しているタナ・モンゴー氏。350万人フォロワーがいるモンゴー氏は、自身で同様のイベント「タナコン」の開催を発表、ゲストには、ケイシー・ナイスタットやベラ・ソーン、ミランダ・シングスなどの有名Youtuberを参加を発表しました。

有名なYoutuberに会えて、さらに記念品の入ったギフトバッグ、またコンサートに参加できるチケットを無料で配布。VIPには65ドル(約7000円)で販売しました。期待値は高まり、当日大勢の人が会場を訪れたとのことですが参加した人たちは失望する内容でした。まず記念品と大々的に発表されていた中身は、ステッカーとコンドームのみ。また交流会に参加するにはチケットと別にオンライン招待状が必要とのこと。参加者のほとんどは何も体験することができないままイベントは終了してしまいました。

この訴訟により、インフルエンサー自身も違法企業のPRをしたこで責任を問われる可能性があることが明確になりました。訴えられたのは、インフルエンサーであるボクサーのフロイド・メイウェザー・ジュニア氏とラッパー・DJのカレド氏です。

仮想通貨関連の金融製品を販売するセントラ・テック社は、投資詐欺の容疑で創設者たちが4月に告発されました。そのセントラ・ラック社とスポンサー契約をしていたメイウェザー氏とカレド氏。TwitterやInstagramでセントラ・テック社の仮想通貨を買うことを勧めていました。そのため、投資詐欺の被害にあった投資家たちから5月に訴訟を起こされました。